数字で見る 「首都圏管理職の就業意識」
数字で見る「 首都圏管理職の就業意識」/ポスト平成の働き方
月刊事業構想 編集部
2019/01/15 (火) - 18:00

人生100年時代や少子高齢化社会を迎え、日本人の生き方と働き方は、これからどう変わっていくのか。日本の大企業管理職は「働くこと」についてどのような不安やニーズを抱えているのか。日本人材機構が実施する「首都圏管理職の就業意識調査」の中から、シリーズ「ポスト平成の働き方」に登場したPart1「ポスト平成大予言」の識者の意見に関連するものを紹介する。

大企業の6割では、40歳までに経営幹部候補が選抜される

柳川教授の「40歳定年制」を裏付けるデータがある。現在の勤務先で、次世代経営幹部候補を選抜し、育成する仕組みや制度があると回答した管理職は68%。そのうち、63%は新卒入社社員の場合40歳までに選抜が行われると述べる。

※参考:【柳川範之】働きながら学び、学びながら働く/ポスト平成大予言

首都圏大手企業管理職の就業意識調査

大企業管理職の5割以上が、「転職をすればよかった」と考えている

村井氏が「半径10メートル以内に課題」があると指摘する転職希望者。管理職の実に56%が、「もう一度キャリアをやり直せる」としたら『転職を選択する』と回答。また、「半径10メートルの外側」として、活躍している人材の割合を聞いたところ、『3割以下』が過半数に達した。

※参考:【村井満】経営人材を「シェア」する時代に/ポスト平成大予言

首都圏大手企業管理職の就業意識調査

副業・兼業制度は大企業に普及していないが、管理職の関心は高い

石山教授が推奨するパラレルワーク。80% が現在の勤務先で『副業・兼業制度がない』と回答する一方で、過半数が自らは『副業・兼業に取り組むことができる』と答えている。

※参考:【石山恒貴】「パラレルキャリア」の可能性/ポスト平成大予言

首都圏大手企業管理職の就業意識調査

出典
①②④:日本人材機構「首都圏大手企業管理職の就業意識調査2016〈上期〉」
インターネットモニター調査、調査実施期間2016年6月3日~10日、回収数1640
③⑤:日本人材機構「首都圏大手企業管理職の就業意識調査2016〈下期〉」
インターネットモニター調査、調査実施期間2016年11月30日~12月11日、回収数1641

⑥:日本人材機構「首都圏管理職の就業意識調査2017」
  インターネットモニター調査、調査実施期間2017年10月5~16日、回収数1642
調査母集団(①~⑥共通)
・年齢 35歳〜65歳
・従業員規模:500名以上(サービス業)、1000名以上(製造業)
・一都三県に在住し東京都に勤務している正社員管理職(課長職以上)
詳細なデータは日本人材機構ホームページから閲覧可能。

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