合同会社Stone intech（本社：東京都足立区 代表：中嶋遼太、以下「当社」）が運営する、地方創生・関係人口の創出や拡大を目的とした情報発信メディア「二拠点・移住ライフ大学」では、地方に移住・二拠点生活をしている（したい）人300人に対して、「住みたいまちをどのようにして探しているのか」に関するアンケート調査を行いました。
■地方に移住し二拠点生活をしている（したい）人300人に対してアンケート調査を行った背景
コロナウイルス感染拡大を機にリモートワークによる在宅勤務が増加し、場所を選ばない働き方やワークライフバランスが重視されるようになりました。そのため、利便性の良い都会の生活と自然豊かな田舎の暮らしの双方の良さを満喫したい人々が増加しています。
しかし、移住・二拠点生活を始めるにも費用面、場所、住居など不安もたくさんあり、場所をどう見つけたら良いのか悩んでいる人が多いです。
そこで、「住みたいまちをどのようにして探しているのか」についてアンケートを実施しました。
■調査回答者の属性
性別：男51.3% 女48.7%
年齢：20代31.7% 30代68.3%
婚姻の有無 未婚64.0% 既婚36.0%
子供の有無 有13.3% 無86.7%
地域 関東圏76.3% 東海圏8.0% 関西圏15.7%
備考
単数回答(SA)：小数点第1位以下で四捨五入しているためグラフの％の合計値が100.0％にならない場合があります。
複数回答(MA)：グラフの％は、各選択肢の回答者数の割合を示します。
移住するまちを探すうえで最も重要視していることは利便性
あなたが住む町（エリア・場所）を決めるうえで最も重要視していることは何かを聞きました。「交通の利便性」「生活利便性」が最も多く回答を集めました。次いで「家賃や物価の安さ」です。
自然豊かな田舎の暮らしを望みながらも一定の利便性を求めていることがわかります。
移住するまちを探す手段はインターネット検索が多数
あなたが住む町（エリア・場所）をどのような手段で探すか聞きました。
「不動産業者などに聞く（聞いた）」が23.0％、次いで「町の情報をネットで検索し評判を調べる（調べた）」が19.3％、「知っている町や知名度のある町から選ぶ（選んだ）」が13.3％という結果です。
マップによる検索・ネット検索・自治体HP・SNS等による情報収集が43.0％あり、多くの人がインターネットを利用していることがわかります。
次に、まちの情報をインターネットで調べる時どのような情報や記事、ブログを参考にするか聞いてみました。
「市町村の公式HP」が33.3％、「企業など第3者が書いた記事」「その町に住んでいる方のブログ」が30.0%となりました。
自治体のHPと第３者の情報（ポータルサイト等）では、第３者の情報（ポータルサイト等）が80.0％と自治体のHP58.0%を大きく上回っています。
インターネットでの検索キーワードは「地名＋治安」「地名＋暮らしやすさ」が多い
どのような検索キーワードで調べるか自由記入で聞いてみました。
「治安」が最も多く、「暮らしやすさ」「家賃」「利便性」といった回答が多くみられました。安心安全で快適に暮らすことができる点が意識されていることがわかります。
以上のように、「治安」「暮らしやすさ」「利便性」等を意識しながらインターネット検索で二拠点目を探している人が多いようです。しかし、やみくもにネット検索していては自分に合った場所を探すのに多大な労力がかかります。
そこで、弊社が運営する月間15万アクセス以上ある移住情報ポータルサイト「二拠点・移住ライフ大学」を利用してみてはいかがでしょうか。政府機関が発表する中立・公平なデータをもとに1,741あるすべての市区町村を38もの項目から分析し、希望条件を入力するだけであなたにとってピッタリな二拠点生活・移住先が見つかります。
例えば「生活利便性」についての町の情報を知りたい場合、特定の市町村のページ上でスーパーの店舗数や病院、飲食店の数などが閲覧できます。また、会員登録を行うことでユーザーが現在住んでいる町との生活利便性の比較が簡単にできます。
「二拠点・移住ライフ大学」を活用して、あなたの理想の暮らしを叶える町を探してみてはいかがでしょうか。
