迫る「ポスト平成」働き方はこう変わる!月刊事業構想 別冊「ポスト平成の働き方」出版
迫る「ポスト平成」働き方はこう変わる!月刊事業構想 別冊「ポスト平成の働き方」出版
GLOCAL MISSION Times 編集部
2018/11/13 (火) - 17:00

株式会社日本人材機構監修の「月刊事業構想 別冊『ポスト平成の働き方』」が2018年11月13日、事業構想大学院大学出版部から出版されました。

平成の終わりにタイミングを合わせるようにして、「はたらく」という概念が根本から変わろうとしています。リンダ・グラットン氏の著書「LIFE SHIFT」は、人生100年時代の到来を高らかに予告し、60~65歳の定年まで一つの企業で働き続けることが最早「終身」雇用には当たらないことを一気に気付かせました。

ビジネスパーソンとしての“リタイア”、つまり出口の概念が大きく揺らぐ一方、入口にも大きな動きがありました。経団連による新卒採用ルールの撤廃です。高度経済成長期の1953年から続いてきた、終身雇用につながっていくルールがなくなります。
日本人のキャリアというものを社会全体で見直す大きな機会となるでしょう。

状況が大きく移り変わろうとする中、本書では「ポスト平成」にビジネスパーソンを取り巻く「はたらく」環境がどのように変化していくのか、第一線で活躍される皆さんに聞きました。それぞれの立場でそれぞれの考え方を示していただきましたが、共通しているのは、「変革が必要」または「必ず変革の時が訪れる」という部分でした。

日本人材機構は、地方企業の成長のために経営幹部人材を紹介することを目的としていますが、地方への人材の流れが加速していくことも皆さんが予言されていました。35~45歳という転職市場のホットゾーンも、人生100年時代の到来で、さらにその上の世代の専門人材に拡大していくと考えられます。実際、日本人材機構では、45~55歳がすでにホットゾーンとなっています。より長期となるキャリア形成のために、副業・兼業(複業)が浸透していくことも間違いありません。パラレルキャリアを認めない企業は今後、人材採用で苦戦していくことが予想されます。

地域も、年齢も、会社という概念さえも超える、多様な働き方の時代がすぐそこに来ています。

 

181114_news_01_2

書籍名:月刊事業構想 別冊『ポスト平成の働き方』
監修:日本人材機構
編集:事業構想大学院大学出版部)
発行所:事業構想大学院大学出版部
体裁:A4版
定価:1,300円(本体1,204円)
発行日:2018年11月13日

目次

Part 1ポスト平成大予言
・「パラレルキャリア」の可能性
/石山恒貴(法政大学大学院 政策創造研究科 教授)
・「40歳定年制」とは 働きながら学び、学びながら働く
/柳川範之(東京大学大学院 経済学研究科 教授)
・「クリエイティブ」しか生き残らない
/塩野誠(経営共創基盤 取締役マネージングディレクター・パートナー)
・VUCA時代を生き抜く「Ψサイ型人材」
/伊藤嘉明(ジャパンディスプレイ常務執行役員CMO)
・「ミドル転職の仕掛人」に聞く 経営人材を「シェア」する時代に
/村井満(Jリーグ チェアマン)
・「経営の本質」は地方企業の中に
/経営共創基盤・冨山和彦代表 × 日本人材機構社長・小城武彦
・数字で見る「 首都圏管理職の就業意識」

Part 2働き方の最前線
・働き方改革は「ビジョン」から
/島田由香(ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス 取締役)
・信州大学 実践型リカレント教育プログラムを始動「地域企業を学び場に、経営を実践」
/林靖人(信州大学准教授)

Part 3地方で経営を担う
・地方企業の経営幹部の魅力「東京の歯車から地方の心臓へ」
/小城武彦(日本人材機構 代表取締役社長)
・右腕としての生き方「地方にこそ進んでいるものがある」
/井原良幸(マイヤ 代表取締役社長)


Part 4地方転職・起業の先駆者
・地域で活躍できる人材の「条件」とは 「プロトタイプ力」を身に着けよ
/齋藤潤一(こゆ地域づくり推進機構代表理事 地域ビジネスプロデューサ)
・地方と仕事① 観光「巨大な成長産業、人材ニーズも大」
・地方と仕事② テクノロジー「最先端技術で、地域から世界へ」

 

同じカテゴリーの記事

同じエリアの記事

気になるエリアの記事を検索