【テレワークにおける『残業時間の増減』に関するアンケート】全体の3割以上が「残業が減った」と回答!一方、” 隠れ残業 ”の温床となるリスクも。
GLOCAL MISSION Times 編集部
2021/07/20 (火) - 18:00

株式会社LASSIC(ラシック)(以下「LASSIC」)が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、テレワークにおける『残業時間の増減』に関するアンケート調査を全国20歳〜65歳の男女を対象に実施しました。

テレワークにおける『残業時間の増減』​に関するアンケートについて

新型コロナウイルスのワクチン接種が進むなか、終息後もその有用性が期待されているテレワーク。

メリットを活かしワークライフバランスを実現しやすい働き方と認識されている方も多いのではないでしょうか。

一方で、「自分の状況が上手く伝わらず業務量が増えた」「在宅勤務のため、時間を気にせずだらだらと仕事をしてしまう」などの声も聞こえてきます。リモート環境下では、上司、部下、同僚の様子が見えづらかったり、稼働時間が把握しづらいなどの課題がしばしば挙げられます。

通勤や移動に費やしていた時間を有効活用するつもりが実は残業時間として消えていた…という状況に心当たりがある方は働き方を見直すタイミングかもしれません。

今回は、オフィスワークからテレワークになったことで『残業時間の増減』に変化があったかについて調査しました。

Q.通勤していた時と比較し、残業時間の増減をお知らせください。

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男性の約4割、女性の約3割の方が「残業時間が減った」という結果となりました。職種や役職、仕事環境によって変動はありますが、テレワークでは、電話応対や口頭での差し込み依頼などの突発的な出来事で作業を中断されることがなくなり、より仕事に集中できることで、業務効率向上が期待できそうです。

また、今回最も意見が多かったのが「残業時間は変わらない」で、男性の49.46%、女性の59.15%、全体の2人に1人は残業時間に差がないと感じていることにが分かりました。テレワークになることで生産性低下を懸念する声もありますが、支障なく仕事ができている方が多いようです。

一方、男女ともに約1割の方が「残業時間が増えた」と感じているようです。残業が増えてしまった方の要因はどこにあるのでしょうか。テレワークのデメリットに関するアンケート結果から考察しました。

Q.テレワークの悪かった点をお知らせください。(複数回答可)

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まず注目したのは、「長時間労働になっている」「抱えている仕事が大量になってしまった」という回答です。この回答を選択された方は、テレワークによって残業時間が増加している可能性が高そうです。

そして、アンケートの最多回答となった「仕事とプライベートの区別ができない」のほか、対面で顔を合わせる機会がなくなったことで「上司、同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」「社内の情報、ノウハウの共有が難しい、少なくなった」などの回答が上位にきていることから、以下のような状況下では、テレワークが残業の温床となりかねないため注意が必要です。

​ ・ メリハリを付けた時間管理ができていない

 ・ 業務状況が可視化されておらず、周囲が業務量を把握できていない

 ・ コミュニケーション不足により、周囲が様子の変化に気づきづらい

テレワークでは、周りの目がなくなるためオフィスワーク以上に、時間管理能力や自制心が求められます。特に、在宅勤務では意識的にオンオフの切り替えをしないと、ずるずると仕事をしてしまったり、逆に誘惑に負けて仕事が捗らず残業時間が増えてしまう可能性も。テレワークの生産性向上には、仕事とプライベートの境界線を明確にすることが不可欠と言えるのではないでしょうか。

また、リモート環境下における業務管理、勤怠管理方法の最適化も有効です。

定期的な業務報告や、稼働状況の可視化など、長時間労働や業務過多の状況に周囲がいち早く気づける仕組みを整備していくことで「隠れ残業」の予防や早期発見に繋がることが期待されます。

テレワークによって「残業時間が減った」もしくは「変わらない」という方が多数派となった今回の調査。

テレワークのメリットが明らかになった一方、状況によっては残業が増えてしまったり、「隠れ残業」の温床となっているケースがあることも踏まえ、テレワークを有効化させるためには個人・企業ともに適切な対策を講じていくことが求められそうです。

コロナワクチン接種が進み、オフィスワークへ戻すか、テレワークを続けるか、はたまた双方のハイブリッド型か、組織や企業は選択が迫られています。本調査のデータを参考に、業務生産性と従業員のワークライフバランスを両立する最適な方法を検討してみてはいかがでしょうか。

調査概要

調査期間:2020年9月1日~2020年9月4日
調査対象:全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1077名
調査方法:インターネット調査

出典元:https://www.lassic.co.jp

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